【Inter BEE CURATION】注目が増すCTV広告、他社の出稿動向を調べるには～CTV広告分析事例3選～
※INTER BEE CURATIONは様々なメディアとの提携により、Inter BEEボードメンバーが注目すべき記事をセレクトして転載するものです。本記事は、ビデオリサーチ社の協力により「VRダイジェストプラス」から転載しています。
動画配信、コネクテッドTV（以下、CTV）の浸透に伴い、テレビデバイスにおいても動画配信プラットフォームで流れる広告を目にする機会が多くなっています。
そのような変化に対応すべく、ビデオリサーチでは2025年10月より新サービス「CTV広告データ」をスタートします。他社の出稿動向の分析が難しいCTV広告ですが、このサービスではCTV広告がどの動画配信プラットフォームにどのくらい出稿されたかを自社の広告に限らず推定できるため、他社動向を踏まえた分析にもご活用いただけます。
どんなターゲットを狙っている？、どのプラットフォームで出稿している？、どれくらいの期間にわたって出稿を行っている？など、競合他社の広告出稿状況も把握いただくことで、CTV広告プランニングの判断材料としてお使いいただけるのではないでしょうか。
本記事では「CTV広告データ」による競合分析事例を3つの視点から紹介していきます。
1. 分析の前提条件
2. 分析例①：狙ったターゲットに届いている？ 特性別の推定広告出稿状況で分析
動画配信プラットフォームBで出稿した広告は「女性35-49歳」でターゲティングを行いましたが、狙ったターゲットにどのくらいの割合で届いているのでしょうか？
「CTV広告データ」ではCTV広告がどんな人にどれくらい届いたのか、届いた人の性別・年代をベースに、期間内に広告が届いた人数を確認いただけます。
ではA社（自社）、B社（競合）のCTV広告について、動画配信プラットフォームBでの広告出稿状況を見てみましょう。共視聴を含めて期間内に広告が届いた人数（同一サンプルの複数回視聴は複数人数としてカウント）のうち、それぞれの性別・年代が占める割合を【図1】にまとめました。
はじめに自社A社の結果を見ると、すべての広告接触のうち狙っているターゲットへの接触の割合、オンターゲット率は54.5%、その次に割合が高いのは「女性50-64歳」でした。
つづいて競合であるB社の結果を見ると、「女性35-49歳」が占める割合は35.1%と自社よりも低いことが分かります。B社の広告クリエイティブを見ると、B社の出稿している広告は自社と同様の層をターゲットとしているように見てとれました。この仮説が正しいとすると、自社と比べB社のオンターゲット率は低いことが推察できます。
それに加えて、自社広告では占める割合の低い「女性65歳以上」、一切届いていない「女性20-34歳」の割合が高いなど、年齢を問わず女性の割合が高いことが分かりました。
以上の分析を通じて、自社が出稿した広告は狙ったターゲットに届いているのか確認すると同時に、他社はどんなターゲットに対して広告出稿を行っているのか推定することができました。
3. 分析例②：どこに出稿する？ 動画配信プラットフォームごとの推定広告出稿量で分析
分析例①では出稿した広告が狙ったターゲットに届いているのか、競合であるB社が誰をターゲットにした出稿を行っているのか分析を行いました。
ではこの広告出稿はどの動画配信プラットフォームで行われたのでしょうか。
2025年7月の1か月間においてA社、B社それぞれの広告が各動画配信プラットフォームでどのくらいの人に届いているのか、その延べ人数を【図2】にまとめました。
【図2】を見ると、A社(自社)、B社（競合）ともに動画配信プラットフォームEでの出稿が多いことが分かります。B社は動画配信プラットフォームEでの出稿が際立って多く、その他のプラットフォームでの出稿は少ないです。
一方、自社は分析例①でも取り上げたプラットフォームBにおいても、プラットフォームEのおよそ半分の出稿があることが見てとれます。
今回のキャンペーン期間中、自社におけるプラットフォームBとEの平均CPMは同程度であったことを踏まえると、競合であるB社はプラットフォームEでの出稿により大きな予算をかけていそうだと推察されます。
このようにプラットフォームごとの広告出稿状況を比較することで、特定のプラットフォームに対する出稿の強化、あるいは他社の出稿が少ないプラットフォームへの出稿など、プラットフォームごとの出し分けの検討材料にするのみならず、自社の予算をもとにした他社の予算の推定もできます。
4. 分析例③：どのくらいの期間出稿する？ 広告が届いた人数の推移で分析
2025年7月の1か月間のCTV広告出稿について、分析例②にて前述したとおり競合B社は動画配信プラットフォームEでの出稿が他のプラットフォームと比べ際立って多くなっています。ではこの1カ月間をもう少し細かく見ていくと、B社の広告出稿状況はどのような推移をたどったのでしょうか？
B社について、広告が届いた延べ人数の日次推移をまとめたのが図3になります。
図3をみると、B社の動画配信プラットフォームEへの出稿は7月1カ月間を通じて切れ目なく行われていることが分かります。特に7月下旬を見ると、7月中旬まではほとんど一定の量で見られていたプラットフォームＢでの広告接触も見られなくなり、広告接触が見られたのはプラットフォームＥのみとなっています。
今回は7月の1カ月に絞った分析を行いましたが、8月以降も継続的にB社の出稿を追っていくことにより、B社がプラットフォームEでの広告運用に手応えを感じて続けているのかどうか、さらなる深堀りができそうです。
ここまで自社および競合B社の広告について、①どんなターゲットに、②どの動画配信プラットフォームで、③どのくらいの期間を通じて出稿が見られるか分析を行いました。
自社の出稿結果を確認することでキャンペーンを通じての広告運用を評価し次のプランニングへと活かすことはもちろん、他社の出稿状況から読み解ける狙いや成果をもとに、自社のプランニングを見直す判断材料にできるのではないでしょうか。